新型インフルエンザの国内での蔓延（まんえん）が現実味を帯びてきた。しかし、国や自治体は繰り返し「冷静な対応を」と呼びかけている。根拠には今回のウイルスが「弱毒性」と言われていることと、対処法が存在することがある。国立感染症研究所の岡部信彦・感染症情報センター長も１７日に「重症化する人を死なせないことに努力するべき」と、感染拡大防止だけでなく、持病があるハイリスク層への配慮を呼びかけている。
「弱毒性」のウイルスはのどや肺などの呼吸器に感染し、発熱やせきなどの症状を引き起こす。これに対して「強毒性」は合併症を起こしやすく重症化しやすい。感染が全身に広がり、免疫が過剰反応して多臓器不全を起こすこともある。
当初、政府が新型として想定していたのは鳥インフルエンザＨ５Ｎ１型。「強毒性」で、東南アジアを中心に世界で４２４人が感染、２６１人が死亡（致死率約６２％、５月１５日時点）している。
これに対し、今回の新型は、１６日現在のＷＨＯ（世界保健機関）の発表によると、世界で８４５１人が感染、死者は７２人（致死率約０・８５％）。潜在的な感染者もいることから、実際の致死率は０・４％程度との試算もある。季節性でも国内で毎年１０００万人が感染、約１万人が死亡しており、厚労省も「毒性は季節性並み」としている。
米疾病対策センター（ＣＤＣ）などが抗ウイルス薬の「タミフル」や「リレンザ」について、「治療や予防に推奨できる」としているのも大きな安心材料だ。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090518-00000075-san-soci
