支えの現場：外国人受け入れを前に 日本で看護・介護を目指す労働者
◇人材不足への先行投資 患者に好評「日本人ナースと同じ」
「調子はどうですか」。阿品土谷病院（廿日市市阿品４）で、聴診器を首から下げ、入院患者に話しかけるベトナム人看護師、ディンティタン・ホアさん（２６）。なめらかな日本語に、人なつっこい笑顔。てきぱきと血圧を測り、患者の体調を確認していく。
インドネシア人の看護師候補２人を受け入れる同病院は、運営する医療法人あかね会が９９年から、異業種の中小企業が加盟するＡＨＰネットワーク協同組合（東京都港区）が実施する外国人看護師養成支援事業に参加。これまでに、ホアさんらベトナム人看護師７人を受け入れてきた。
日本は、外国人でも日本の看護師資格があれば、在留資格「医療」で就労を認めているが、研修目的で期間は７年以内に限られる。ＥＰＡにより、インドネシア人は、看護師資格を取得すれば、継続して働くことが出来る。
ホアさんは「先進国の日本で、進んだ医療を学んで帰りたい」という思いから、同事業に参加。高校卒業後、ベトナムで１年半ほど日本語を勉強。その後来日し、東京の看護専門学校に進み、国家試験に合格した。
ホアさんは当初、広島弁を聞き取れず何度も聞き直して患者に怒られたり、外国人差別からか血圧測定や体ふきをさせてもらえなかったこともあった。だが慣れるに従って、そのようなことはなくなった。入院患者の松マツ子さん（８７）は「熱心に勉強していますよ。
引用元 http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20081122-00000265-mailo-l34
