国公立のがん専門病院などでつくる「全国がんセンター協議会」（全がん協、３２施設加盟）は３日、五つのがんについて、加盟施設ごとの治療５年後の生存率を発表、同意を得た１９病院名を公表する。補正した５年生存率をみると、胃がんで７９～５６％、肺がんで４３～２２％など施設間で２０ポイント程度の差があった。年齢や合併症の有無など患者側の情報が盛り込まれていないため、全がん協は「各施設の治療の優劣には直結しない」としている。
厚生労働省の研究班が調査した。治療成績の開示を求める患者の声に応え、公表は昨年に続き２回目。９９、００年にがんで入院した患者について、当時加盟していた２８施設にデータ提供を依頼、９９年分は２５施設、００年分は２６施設が応じた。
集めたデータは、患者の生死、受診時の年齢、がんの部位や進行度（病期）ごとの症例数、治療内容など。１５歳以上９５歳未満、受診後の消息や病期の判明率などの基準で取捨選択し、症例数が１００例以上集まったがんと施設で、生存率を算出し公表した。
公表されたのは胃がん２０、肺がん２１、乳がん１８、大腸がん１７、子宮頸（けい）がん８施設で、うち１～４施設が病院名公表を見送った。昨年は子宮頸がんを除く４種類で延べ５６施設が公表された。
分析にはがん患者と、それ以外の人の生存率の割合を比べた「相対生存率」を使った。ある年齢の５年後の生存率が８０％で、がん患者も５年後に８０％の人が生きていれば、相対生存率は１００％になる。
引用元 http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20081003-00000019-mai-soci
